年収100万円アップの将来資産インパクト

会社員の場合、年収が上がっても増えた分がそのまま手元に残るわけではありません。所得税、住民税、社会保険料などの影響を受けるため、年収帯によって手取り増加額は変わります。

ミライ年収では、MVPの概算として年収帯ごとの手取り率を使い、年収アップ分を分割して計算します。たとえば年収帯をまたぐ場合は、低い年収帯の部分と高い年収帯の部分で手取り率を分けます。

年収アップ後の手取り増加分をすべて使ってしまう場合、将来資産の差はほとんど出ません。一方で、手取り増加分の25%や50%を投資に回せると、毎月の積立額が増え、長期では複利の影響も加わります。

重要なのは、年収アップそのものではなく、増えた手取りのうちどれだけを将来のために残せるかです。無理に全額を投資する必要はありませんが、毎月1万円から3万円の追加でも長期では差が出ます。

10年後の差は、年収アップによる追加投資の効果を直感的に見やすい期間です。ただし30代会社員の場合、20年後や65歳時点まで見ると、複利効果によって差がさらに広がる可能性があります。

短期の転職判断だけでなく、現職での昇給、副業、市場価値確認を含めて、自分が取りやすい選択肢を比べることが大切です。